| 勤務地 | 東京都港区 |
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| 職種 |
総務 東京オフィス: 総務業務担当 |
| 媒体 | WEB, カタログ |
| 取扱商材（アイテム） | 雑貨, インテリア, 教材, その他 |
| ポジション | リーダークラス |
| 仕事内容 | ▼職務内容 【ポジション概要】 2026年3月に移転したばかりの東京オフィスで、総務体制をさらに強化・発展させるポジションです。既存の仕組みを土台にしながら、全社の働く環境・制度・BCP体制を継続的に改善し、従業員が最大限のパフォーマンスを発揮できる基盤づくりを担っていただきます。 【背景・ミッション】 当社は前年比2桁成長を続けており、多様な雇用形態の従業員や拠点(大阪・東京・名古屋のオフィス、兵庫・茨城の物流拠点等)が増加しています。 この成長フェーズにおいて、従業員の会社生活を支えると共に、社内のあらゆる手間や負担を省き、本業に注力できる時間を創出することがミッションです。 また、2026年3月に移転したばかりの東京オフィスにおける総務の体制を冗長化することも目指しています。 【具体的な業務内容】 ・東京オフィスの運用管理(40%) ・オフィス空間やリソースの最適化、執務環境向上に向けた企画立案(20%) ・東京オフィスの災害時における体制の構築、運用、継続的な改善(15%) ・総務領域におけるルール化、文書化、フロー整理、業務改善(10%) ・東京オフィスでの障がい者雇用の体制構築(10%) ・新たな福利厚生制度の立案、運用構築 ・オフィス選定、契約交渉、オフィス構築のプロジェクトマネジメント ・各種社内規定の管理、改定 ・総務起点での事業成長に貢献するための各種施策の企画立案実行 等 ▼主な役割 東京オフィスの総務業務全般と、全社にかかわる業務の改善推進 ・現状の課題の把握と解決に向けた取組み ・組織拡大・業務増への対応を含めた生産性向上のための業務・運用体制改善施策の検討と実施 ＊業務改善の視点で携わっていただく業務 ・従業員からの申請・承認フローの改善 ・福利厚生制度の新設・改善 ・資格制度の改善 等 |
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| 求めるスキル | ▼求めるスキル・経験 以下をいずれも満たすこと《必須条件》 ・3年以上の総務・人事・経営企画等のバックオフィス業務経験 ・4年制大学卒または同等以上の資格 ・PCスキル（Queryやxlookup、IF程度の関数を使いこなせること) ▼あると望ましいスキル・経験 ・有用なツール・技術を自ら発掘し、業務改善に積極的に取り入れた実践経験（AIを活用した生産性の向上等） ・大規模オフィスの構築・移転業務経験 ・新しい規程や制度の導入・運用を主導した経験 ▼求める人物像 ・他者への敬意を持ち、関係部署と協働できる方 ・現場に足を運び、従業員の声を拾える方 ・曖昧な課題を構造化し、論理的なアウトプットを産み出すことができる方 ・より良い仕組みを追求し続ける主体性をお持ちの方 ・向上心高く、現状を是とせず、常に自分の能力を高める取り組みができる方 -目の前の作業や仕組みづくりにとどまらず、「そもそも何を解決すべきか」を起点に考え、成果まで責任を持って追いかけられる方 |
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| 学歴 | 不問 |
| 賞与 | 年2回 |
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| 昇給 | 年2回 |
| 勤務時間 | 9:00～18:00（休憩1時間） ※育児・介護フレックスタイム制度あり（コアタイム10:00～15:00） ※時差出勤制度あり ※本ポジションで主に取り組む業務は、対面でのコミュニケーションが重要となるため、出社がメインの勤務形態となります。 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 福利厚生 | ・賞与あり（年2回） ・昇給（年2回） ・各種社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険） ・住宅手当（規定有） ・退職金制度あり ・交通費支給 ・リモート勤務手当（通信費、在宅光熱費など） ・従業員持株会制度 ・社員割引制度 ・遺族補償制度 ・懇親会補助 ・副業可（事前許可制） ・出産・結婚の慶弔金など |
| 各種保険 | 各種社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険） |
| 交通費 | 交通費支給 |
| 休日休暇 | ・完全週休二日制（土・日、祝日） ・有給休暇（入社時5日付与、入社半年後5日付与） ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・産休 / 育休 ・バースデー休暇など ・年間休日120日以上 |
| 有給休暇 | 入社時5日付与、入社半年後5日付与 |
| 残業 | 有 |
| 試用期間 | あり |
| 特徴 |
| 事業概要 | 当社は、間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱うBtoBオンラインストアを運営しています。2023年時点で商品点数は2,000万点超、ご登録ユーザー数は800万件に達し、間接資材販売のEC(電子商取引）としては日本最大規模のサービスへと成長しています。 また現在は韓国、インドネシア、インドへも進出。国内事業で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービス事業者としてグローバル展開にも注力しています。 |
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