勤務地 | 茨城県 |
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職種 |
エンジニア 茨城 笠間 物流設備メンテナンススタッフ |
媒体 | WEB, カタログ |
取扱商材(アイテム) | 雑貨, インテリア, 教材, その他 |
仕事内容 | ▼職務内容 当社は、働く現場で必要となるありとあらゆるモノを取り扱うネットストアを運営しています。 物流を会社の重要戦略のひとつとし、小型AGV(無人搬送車)などの搬送設備や倉庫制御システムの導入を積極的に行っています。 当ポジションでは、倉庫庫内のベルトコンベヤや各種FA装置などのマテハン設備のメンテナンス、緊急時のトラブル対応、設備保全計画の立案などを行っていただきます。 安全・品質・生産性を満たした工程を実現する為のプロセス開発・改善にも合わせて取り組んでいただきます。 センサー一つの交換からベンダーさんを巻き込んでのシステム改修などの大きな改善まで、失敗を恐れずに積極的にチャレンジできる環境です。 また、業務を通じて下記の経験を積むことができ、ご自身のスキルアップにも繋がります。 ・PLC制御の習得(三菱製シーケンサ) ・FA機器の知識(※FA:Factory Automation ) ・製図/CAD ・マテハン装置の経験(コンベア、無人搬送車(AGV)、垂直搬送機、ソーター(仕分け機)、製函機等) ・装置能力改善やチョコ停改善(※チョコ停:一時的に設備が停止する現象) ・安全活動への取り組み(センター安定稼働に向けて安全な環境づくりにも力を入れており、安全への感受性や経験も高まります。) 入社後は、茨城中央SCの中で社員のフォローを受けながら実践的な経験を積んでいただき、業務内容の全般を習得していただく予定です。 茨城中央SCは笠間DCのスモール版(土日は半稼働、平日の夜も3割ほどの稼働で、出荷への影響が他センターと比較して少ない)で、稼働から3年目と比較的設備も新しい環境となります。 そこで十分な知識と経験を積んでいただいた後に、規模の大きな他センターでのメンテナンスやチョコ停・能力改善などにチャレンジいただくことが可能です。 ご自身のスキルアップと会社への貢献を両立いただくことを期待しています。 ▼主な役割 ・物流設備のメンテナンス DC内設備を定期的に巡回し、物流・搬送システムに異常が無いか点検。少しでも調子が悪そうな部分を見つけたらメンテナンスを行っていただきます。 ・緊急時のトラブル対応 DC内の物流設備に異常があれば、臨機応変に対応します。 ・設備保全計画の立案 設備メーカーからの保守・点検サービスの提案を受けながら、長期的な予防保全の計画を立案します。 |
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求めるスキル | ▼求めるスキル・経験 ・社会人経験3年以上 ・以下いずれかのご経験をお持ちの方 ①物流倉庫などでの業務経験(マテハンに関心のあった方) ②物流倉庫/製造現場などで設備/装置保全を担当した経験(機械/電気/制御いずれかでも可) ③自動車関係の整備経験 ▼あると望ましいスキル・経験 ・機械系や電気系の高専・大学・大学院を卒業している方 ・生産設備/製造装置/ベルトコンベア/昇降機などの保全経験 ・第1種もしくは第2種の電気工事士資格をお持ちの方 |
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学歴 | 不問 |
賞与 | 年2回 |
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昇給 | 年2回 |
勤務時間 | ※シフト制(実働8時間、休憩1時間) →7時~16時 / 9時~18時 / 13時~22時 / 15時~24時 / 23時~8時 ( ※23時~8時の夜勤シフトは1~2か月に1週間程度 ) |
雇用形態 | 正社員 |
福利厚生 | ・単身赴任補助制度 ・転居費用補助 ・高速補助 ・駐車場利用可能 ・賞与あり(年2回) ・昇給(年2回) ・各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) ・住宅手当(規定有) ・退職金制度あり ・交通費支給 ・リモート勤務手当(通信費、在宅光熱費など) ・従業員持株会制度 ・社員割引制度 ・遺族補償制度 ・懇親会補助 ・副業可(事前許可制) ・出産・結婚の慶弔金など |
各種保険 | 各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) |
交通費 | 交通費支給(マイカー通勤可能) |
休日休暇 | ・完全週休二日制(土・日、祝日) ・有給休暇(入社時5日付与、入社半年後5日付与) ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・産休 / 育休 ・バースデー休暇など ・年間休日120日以上 |
有給休暇 | 入社時5日付与、入社半年後5日付与 |
残業 | 有 |
試用期間 | あり |
特徴 |
事業概要 | 当社は、間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱うBtoBオンラインストアを運営しています。2023年時点で商品点数は2,000万点超、ご登録ユーザー数は800万件に達し、間接資材販売のEC(電子商取引)としては日本最大規模のサービスへと成長しています。 また現在は韓国、インドネシア、インドへも進出。国内事業で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービス事業者としてグローバル展開にも注力しています。 |
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