基本情報
勤務地 大阪府
職種 エンジニア
システムエンジニア 経理会計領域
媒体 WEB, カタログ
取扱商材(アイテム) 雑貨, インテリア, 教材, その他
ポジション スタッフクラス
仕事内容
仕事内容 ▼主な役割
・債権管理/債務管理/会計の業務領域全般における要件定義・業務設計・システム設計・運用設計・開発・導入・運用保守・業務改善
・利用部門との相談対応・業務改善提案・業務分析
・プロジェクトマネジメント、チームマネジメントなど

当社の基幹システムは、大量のトランザクションを高速に処理し、成長を続けるビジネスの拡大・変化に素早く対応する必要があります。現在はほとんどの機能を内製してますが、実現したい機能が既にあるのであれば部分的にパッケージ製品を導入し、開発スループットを最大化・運用保守コストを最小化したいと考えています。

そのうち、債権管理・債務管理・会計については、新しい会計システムの導入を進めており、大規模なプロジェクトを推進しております。

本ポジションでは、新しい会計システムにおける要件定義・業務設計・システム設計・運用設計・開発・導入・運用保守・業務改善などをご担当いただきます。

導入後には、親会社・子会社との連結や、決算業務の効率化・ペーパーレス化など、様々な拡張・改善の案件を主体的に進めて頂くことを期待しております。
【導入後の拡張・改善の案件例】
・AIを活用した紙文書の電子化と会計伝票への紐付の実現
・ビジネス拡大を見据えた部門別の予算実績管理の改善
・得意先との各種データ連携の自動化の推進

デジタルインボイス対応等、サービスレベル向上・新規機能開発に関するプロジェクトにもかかわっていただくことができます。

また会計システム以外にも多くのプロジェクトがありますので、将来的にはご志向・ご経験に応じてそれらの推進に関わっていただくことも可能です。
求める人物像
求めるスキル ▼求めるスキル・経験
・債権管理/債務管理/会計のいずれかの業務知識があること
  債権管理:請求業務、入金業務など
  債務管理:仕入および経費の支払業務など
  会計 :決算業務など
・業務上の要求、要望をもとに業務仕様の方針や業務要件を自ら考えて提案できること、またはそういったキャリアを目指そうとしていること
・自身で開発経験(設計・プログラミング・テスト)があること、またはそれに準ずる知識や経験があること

▼あると望ましいスキル・経験
・基幹システムの再構築プロジェクトを、要件定義から導入、運用保守まで、プロジェクトリーダまたはある領域のチームリーダとして主導した経験があること、またはそういったキャリアを目指そうとしていること
・SAP導入プロジェクトに関わったことがある、またはそれに準ずる知識や経験があること
・プロジェクトマネジメントに関する基本的な知識や経験があること
学歴 不問
待遇
賞与 年2回
昇給 年2回
勤務時間 9:00~18:00(休憩1時間) ※育児・介護フレックスタイム制度あり(コアタイム10:00~15:00) ※時差出勤制度あり
雇用形態 正社員
福利厚生 ・賞与あり(年2回) ・昇給(年2回) ・各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) ・住宅手当(規定有) ・退職金制度あり ・交通費支給 ・リモート勤務手当(通信費、在宅光熱費など) ・従業員持株会制度 ・社員割引制度 ・遺族補償制度 ・懇親会補助 ・副業可(事前許可制) ・出産・結婚の慶弔金など
各種保険 各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険)
交通費 交通費支給
休日休暇 ・完全週休二日制(土・日、祝日) ・有給休暇(入社時5日付与、入社半年後5日付与) ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・産休 / 育休 ・バースデー休暇など ・年間休日120日以上
有給休暇 入社時5日付与、入社半年後5日付与
残業
試用期間 あり
特徴
  • 急募求人
  • 学歴不問
  • 社会人経験10年以上歓迎
  • 女性が活躍
  • ミドルが活躍
  • 20代〜30代が活躍
  • 完全週休2日制
  • 土日祝休み
  • 年間休日120日以上
  • 産休・育休取得実績あり
  • 託児所・育児サポートあり
  • 転勤なし
  • 英語を使う仕事
  • 上場企業
  • 正社員
  • 2年連続売上UP
  • 女性管理職登用実績あり
  • 子育てママ在籍中
  • 障がい者積極採用
  • 週休2日制
  • 副業OK
企業情報
事業概要 当社は、間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱うBtoBオンラインストアを運営しています。2023年時点で商品点数は2,000万点超、ご登録ユーザー数は800万件に達し、間接資材販売のEC(電子商取引)としては日本最大規模のサービスへと成長しています。
また現在は韓国、インドネシア、インドへも進出。国内事業で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービス事業者としてグローバル展開にも注力しています。