勤務地 | 大阪府 |
---|---|
職種 |
データアナリスト データアナリスト グロース インターネット広告 |
媒体 | WEB, カタログ |
取扱商材(アイテム) | 雑貨, インテリア, 教材, その他 |
ポジション | スタッフクラス |
仕事内容 | ▼職務内容 当社では前年比20%成長を10年以上にわたって継続。2010~2022の12年で売上規模は10倍近くの成長を遂げてきました。韓国・インドネシア・中国などアジアの国々でEC事業を展開、米国や欧州では、Graingerグループの一員として米国関連会社へのコンサルティングサービスを提供しています。 当社の成長を支える大きな要素が、継続して拡大してきた新規顧客獲得施策であり、その最重要施策がインターネット広告(運用型広告)の徹底的な活用です。近年では、プログラマティックかつデータドリブンに運用を高度化に取り組んでおり、現在では運用型広告を年間数十億の予算規模で運用しています。 一方、運用型広告では近年、機械学習による最適化が急速に進んでおり、一定水準の最適化が誰でも容易にできるようになったため競争が激化しています。当社の新規獲得を通じた事業成長が持続可能なものになるためには、こうした標準レベルの最適化からさらに一歩先行することが不可欠であり、そのための手段として、当社の強みである自社データを広告配信の最適化にも活用することを推進しています。 また、そうした戦略を実行するために必要なデータも今までより多岐に渡るため、分析対象となる広告関連の取得データをさらに増やしていきながらも、正確性・品質を保っていく必要に迫られています。 本ポジションでは、社外の媒体社(広告プラットフォーム)や社内のエンジニアと密に連携しながら、広告データや自社データに関する分析を行い、分析を元にした改善案の企画からテスト設計、効果検証までを行う役割を担当して頂きます。 広告運用を行うチームに所属してデータ分析に関するプロジェクトを推進するポジションになるため、分析結果を元にした施策の提案のみに終わることなく、主導するプロジェクトを通じて大きなビジネスインパクトをもたらすことができます。 ▼主な役割 ・広告・自社サイトのデータ分析を元にした新たな広告最適化戦略の立案 ・広告プラットフォームとのデータ分析共同プロジェクトの推進 ・広告領域でのデータ拡充や、データ分析の生産性を上げるデータマネジメントの活動 ・戦略実施に必要なシステム改修について社内エンジニア・データサイエンティストとの連携 |
---|
求めるスキル | ▼求めるスキル・経験 ・SQLやPython等を利用したデータ分析の経験(2年以上) ・因果関係の調査、効果検証を実施できる統計学の知識 ・BIツールによるデータ可視化の経験(Google Data Studio, Looker等) ▼あると望ましいスキル・経験 ・マーケティングやインターネット広告の知識・実務経験、または強い関心 ・dbtによるデータ管理など、データマネジメントに関する知識・経験 ・機械学習・データサイエンス領域の知識、Vertex AI等のAutoML系プロダクトの利用経験 ・gitによるソースコード管理の知識・利用経験 ・Google Analyticsなど、Webサイトの計測に関する知識 ・APIの仕組み等、基礎的なITの知識 |
---|---|
学歴 | 不問 |
賞与 | 年2回 |
---|---|
昇給 | 年2回 |
勤務時間 | 9:00~18:00(休憩1時間) ※育児・介護フレックスタイム制度あり(コアタイム10:00~15:00) ※時差出勤制度あり |
雇用形態 | 正社員 |
福利厚生 | ・賞与あり(年2回) ・昇給(年2回) ・各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) ・住宅手当(規定有) ・退職金制度あり ・交通費支給 ・リモート勤務手当(通信費、在宅光熱費など) ・従業員持株会制度 ・社員割引制度 ・遺族補償制度 ・懇親会補助 ・副業可(事前許可制) ・出産・結婚の慶弔金など |
各種保険 | 各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) |
交通費 | 交通費支給 |
休日休暇 | ・完全週休二日制(土・日、祝日) ・有給休暇(入社時5日付与、入社半年後5日付与) ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・産休 / 育休 ・バースデー休暇など ・年間休日120日以上 |
有給休暇 | 入社時5日付与、入社半年後5日付与 |
残業 | 有 |
試用期間 | あり |
特徴 |
事業概要 | 当社は、間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱うBtoBオンラインストアを運営しています。2023年時点で商品点数は2,000万点超、ご登録ユーザー数は800万件に達し、間接資材販売のEC(電子商取引)としては日本最大規模のサービスへと成長しています。 また現在は韓国、インドネシア、インドへも進出。国内事業で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービス事業者としてグローバル展開にも注力しています。 |
---|