【転職活動後】採用確定から入社前までに準備しておくことまとめ

無事採用が決まり、転職活動を終えたとしても、入社までにやるべきことがなくなるわけではりません。入社までにしておくべきこと、準備しておくことがいくつかあります。そこでここでは、転職活動を終えた方に向けて今のうちにやっておくべきことをまとめていきますので、ぜひ参考にしてください。

入社前にしておきたい準備

以降で紹介するのは、必須ではないものの、しておくことが望ましい事柄です。入社後、万全な状態で仕事を始めるためにもぜひ、取り組んでおきましょう。

体調管理

まず挙げられるのは「体調管理」です。前職から新たな就職先で勤めるまでの空白期間、自由な時間が取れますが、自由を良いことに体調を崩すような過ごし方をしてしまっては幸先いいスタートを切ることはできません。リフレッシュになるような過ごし方は心身のために必要とも言えますが、入社直後は特に同僚等との関係性構築に重要な期間となるため、高いパフォーマンスを発揮できる状態に保つべきです。

生活リズムを整える

体調管理とも関係しますが、生活リズムを整えておくことも大切です。特にここでいう生活リズムとは、再就職後の生活リズムのことです。前職と生活パターンが変わるのであれば、空白期間を移行期として活用し、リズムを切り替えておくようにしましょう。勤務時間が変わる場合や、勤務地の変更に伴い通勤時間が大きく変わるのであれば、起床時間から就寝時間なども変わってくるでしょう。対応ができなければ疲労を蓄積させてしまいますし、寝坊をしてしまうおそれも出てきます。生活リズムを切り替えておくことで入社後も身体に余計な負荷をかけることなく仕事に専念ができるようになりますし、遅刻等による信頼を失うリスクも下げられます。

勤務に必要な物を揃える

職種や会社の雰囲気によって、新たに準備しなければならない物も出てくるかもしれません。例えば前職では服装自由であったのに対し、転職先はスーツ出勤が必要になるかもしれません。そうすると多くスーツを用意しなければなりませんし、スーツの種類・見た目にも配慮しなければなりません。また、各種定期券の発行手続きも必要になるかもしれません。バスや電車の定期券、駐車場の定期券などが挙げられます。他にも業務で使用する物があるならその用意をしておきましょう。

業務に必要な知識・スキル

空白期間が相当に長いのであれば、新たな業務で必要になる知識やスキルも備えておくとより良いです。これは前職と異なる職種で就職したかどうかを問いません。どんな仕事であろうと新たな知識やスキルを身に付けることは重要です。ただ入社前だと具体的にどのような知識が必要になるのか分からなかったり、特定の環境下でなければ身に付けることのできない技術もあったりするでしょう。例えばメーカー勤務する場合において製造現場に配属されるのであれば、マシンの操作などが重要なスキルとなりますが、それを事前に身に付けることは難しいです。しかし、何もできないわけではありません。この例で言えば製造対象に関する知識を身に付け、またはマシンや測定器等に関する基本的な動作原理を学んでおくことは効果的です。逆にこういった学習時間は就職後に設けることが難しく、座学的なものをこの期間で済ましておくと就職後の大きなアドバンテージになることも考えられます。
具体的にすべきことがわからないという場合にはその会社が属する業界の動向調査などをすると良いでしょう。資格勉強も目標が明確でモチベーション高く取り組みやすいためおすすめです。

入社前に必要な各種手続・書類

入社前にしておくべきこととして、まずは各種書類の準備やそのために必要な手続等をまとめていきます。以下で挙げる事項はあらゆる場面において必須になるわけではありませんが、比較的求められることの多い事柄です。ご自身に必要なものをピックアップして確認していくと良いでしょう。

労働契約の締結

まずは「労働契約の締結」です。これは誰がどの企業で勤める場合でも必須です。契約そのものは口約束でも締結することができますが、労働契約においては労働基準法第15条にて、労働条件を記載した通知書の発出が企業に義務付けられているなど、一定の書類のやり取りが生まれます。同条にて求められているのは条件を記載した通知書ですが、その発出に併せて労働契約書が渡されることもあります。条件内容がこれまでの認識とずれていないかどうかはしっかりと確認し、問題がなければサインをして提出しましょう。

年金手帳

「年金手帳」は、社会保険への加入手続きの際、必要になるものです。前の会社が預かっているというケースもあるようですが、返されていない場合には返却を求めましょう。紛失をしてしまったのであれば必ず再発行をしておきましょう。再発行は、印鑑と身分証明書を用意して、年金事務所で手続きを行います。

源泉徴収票

所得税は一年間で得た賃金等をもとに計算されます。会社に勤めている場合だと、源泉徴収として所得税を前払いする形で納付することになりますが、これはあくまで予測に過ぎないため、実際に納付すべき額とはずれが生じることもあります。このずれを修正して追加で税を納めたり、逆に還付してもらったりする作業が年末調整です。継続して特定の会社に勤めている場合にはこの一連の作業をその会社にしてもらえるため、従業員が特段意識すべきことはありません。ただ、転職活動をした場合には、前職における源泉徴収の内容が把握できなければ適切に所得税の納付ができません。ここで重要になるのが源泉徴収票です。その年の途中で転職をした場合、新たな就職先である会社には当該従業員がすでにどれだけ徴収されているのか把握できません。そこでこれを知らせるために源泉徴収票を前の会社から受け取っておき、採用が決まるまで保管しておかなくてはならないのです。なお会社には退職者に対して源泉徴収票を交付することが義務付けられており、1ヶ月以内にこれを行わなければならないとされています。そのため通常は退職後しばらく待っていれば届きますが、交付が遅れている場合にはこちら側から交付を求めましょう。

給与振込先の届出

給与は、毎月銀行口座に振り込むのが一般的です。そのため振込先の情報を伝えなければなりません。通常は企業からその情報を記載するための書類が送られてきますので、その様式に従う形で必要事項を記入し提出すれば問題ありません。
なお特定の銀行を指定されることもありますので、その口座を持っていない場合には事前に銀行へ出向き、開設の手続を済ませておきましょう。

扶養控除等の申告

扶養控除が発生する方の場合には、その申告も必要です。こちらも企業で書類を用意してくれるのが通常ですので、渡された書類に必要事項を記載して渡せば足ります。これにより税金や社会保険の計算に適用されます。

雇用保険被保険者証

会社勤めを辞めた方であれば雇用保険に関する説明も受けたことでしょう。これは退職理由などにもよりますが、退職後、一定期間賃金に応じた支給が受けられるという内容の保険で、転職活動中の生活を支える役割を果たします。会社に勤める場合には加入が必要になりますので、再就職をした場合には「雇用保険被保険者証」を提出しなければなりません。紛失してしまったのであれば身分証明になるものを持参の上、ハローワークに出向いて再発行してもらいましょう。

住民票記載事項証明書

あらゆる場面で必須になるものではありませんが、就職先の会社によっては「住民票記載事項証明書」を求められることがあります。こちらの書類には、住民票に載っている情報の一部を記載してらうことになります。その者が、確かにその住所に居住していることを示す書類となり、会社側が求める身分証明の一種として使われることがあります。

健康診断が必要になるケースが多い

会社には労働者の健康を守る義務があり、労働安全衛生法にも「健康診断」の実施をすべき規定が置かれています。
そこで就職後は、通常年に1回健康診断を実施し、その健康状態の把握等が行われますし、入社前にも健康診断結果の提出を求められることもあります。入社をする者もその指示に従い、健康診断を受けなくてはなりません。

転職時に必要な健康診断の流れ

すでに前の会社の指示に従い健康診断を受けており、結果表を持っているのであれば再度受ける必要はありませんが、定められた有効期限を超過しているのであれば再度の受診が必要です。また健康診断を行うにも実施機関に問い合わせをして、スケジュール調整を行う必要があります。即日で対応してもらえるとは限りませんし受診結果が届くまでにも期間を要しますので、できるだけ早期に着手するようにしましょう。会社によって、職種によっても検査項目が増えることはありますが、多くの場合以下の結果を載せることになります。年齢が若いほど検査項目はシンプルになり、時間もそれほどかからないことが一般的です。若いほどリスクが少ないからです。ただ、職種によっては特段調べておかないといけない事項も出てきますので、その場合には別途検査を行わなければなりません。なお費用に関しては、入社前の健康診断に関しても会社が負担するのが一般的です。後々トラブルにならないよう、費用に関して説明を受けなかった場合には会社に聞いて確認しておかなければなりません。受診後は当然、結果を会社に提出します。そしてこの一連の手続が必要になるのは正社員に限られませんので注意が必要です。臨時的な雇い入れでない限り、パートやアルバイトであっても労働安全衛生法における「労働者」に含まれるからです。