Webサイト運営管理者の仕事内容

企画・提案

クライアントから課題や要望をヒヤリングし、制作の目的や狙いなどをまとめ提案します。プレゼンする機会は頻繁にあり、課題解決のためはロジカルに説明する力が必要になってきます。

プロジェクト管理

デザイン、コーディング、ライティング、それぞれに必要なタスクを洗い出し誰がどの作業を担当するのかを決定し、作業を振り分けます。そして、プロジェクトが計画通りに進んでいるか常に把握し、トラブルや変更があった時に適切な調整を行います。プロジェクトを問題なく達成できるかどうかは、タスク管理にかかっているとも言えます。責任重大ですが、とてもやりがいのあるお仕事です。

分析と改善

専門の分析ツールを使ってwebサイトのアクセス状況や売上へのコンバージョン率を分析します。アクセス数が少ない場合や売上へのコンバージョン率が低い、またサイトの目的が達成できていない場合は、コンテンツの作り方やページの構造を再度見直すなどの改善を行わなければなりません。

Webサイト運営管理者に求められるスキル

SEOの知識

webサイトのコンテンツを作る上で一番重要なのは、コンテンツを作ることによって「サイトに多くの人を集める」ことです。そもそも多くの人が見てくれないと売上につながりません。そこで「web上での集客」を目的とした時に必要不可欠となってくるスキルがwebマーケティングです。そのwebマーケティングの中でも一番重要だと言われているのが「SEOの知識」です。SEOとはGoogleに上位表示されるために自社のwebサイトを調整することです。当然ですが自社のwebサイトがGoogle検索の1ページ目に表示されるか10ページ目に表示されるかでアクセス数が大きく変わってきます。1ページ目に表示させるためにはユーザーにとって「有益なコンテンツ」だとGoogleに認識させなければなりません。そのために必要なのが「SEOの知識」です。

Google analyticsなど解析ツールの知識

webサイト運営管理者の業務はコンテンツを作成して終わりではありません。webサイトのアクセス数が少なかったり、売上へのコンバージョン率が低かったり、webサイトの目的を達成していない時には分析と改善を行う必要があります。具体的には「Google analytics」や「Google search console」などの分析ツールを使用して、webサイトを訪問したユーザーの「滞在時間」「回遊率」「クリック回数」「アクセス元」「使用デバイス」「検索キーワード」などを調べて分析し、問題点を探します。

問題解決能力

上記で説明した、「Google analytics」や「Google search console」などの解析ツールを用いてwebサイトの問題点を探し出したとしても、webサイト運営管理者本人に「問題解決能力」がなければ問題を解決して改善することはできません。特にwebサイトの問題点は自分1人ではなかなか見えづらい部分があります。そのため、「この部分の色は変えたほうがいい」「もうちょっとターゲットを明確にしたほうがいい」「この写真は差し換えよう」など他の社員などにフィードバックをもらって客観的に分析する必要があります。このように、現在起きている問題を客観的に認識し、問題の根本原因を探り、解決策を提示することができる「問題解決能力」が必要となってきます。

Webサイト運営管理者に転職をする際に気をつけること

Web業界の転職に特化したエージェントがおすすめ

大手会社の転職サイトは求人の数が圧倒的に多い反面、自分にマッチした会社が見つかりにくかったり、希望通りの求人が探しにくいというデメリットがあります。web業界に特化している転職エージェントや転職サイトなどであれば、求人数こそ大手に比べ少ないですが、web業界に精通している担当者がアテンドしてくれるため、自分にマッチした会社を探すことができおすすめです。

Web制作会社かWeb事業会社(自社サービス)どちらで働きたいかを考える

Web制作会社は、クライアントから依頼があった制作案件などを主な業務にしています。大規模なWeb制作会社の場合、デザイン、コーディング、ライティング、ディレクターとそれぞれ担当者が分かれていたりしますが、小規模なWeb制作会社だとディレクターもその他の業種を兼任している事があります。また、Web制作会社ですと多種多様なサイトに関わるチャンスも多く、色々なお客様との関わる機会が多かったり、様々なサイトの特性を学ぶ事ができます。Web事業所の場合では、主に自社のサイトの制作になりますので、サイトの方針や予算の決定権を持つ事ができ、0からの立ち上げに携わるチャンスがある可能性もあります。また、自社サイトなので納期を調整しやすかったり、提案のプレゼンテーションなども社内向けとなります。